「2022年度事業報告書・計算書」を掲載いたしました

この度、理事会・評議員会で承認されました「2022年度事業報告書」、「2022年度計算書」を掲載いたしました。

関西観光本部では、2022年3月にとりまとめた「関西ツーリズムグランドデザイン2025」に基づき、(1)広域観光圏“KANSAI”を世界に発信、(2)地域を磨く・つなぐ、(3)新たな魅力を創る、(4)観光のパラダイムシフトへの対応と観光インフラの強化、という4つのアクションプランを活動の柱として事業を推進しておりますが、2022年度においては、コロナ情勢を見極めながら、適時、見直し等を行いながら、柔軟な事業実施に努めました。

また、2025年の大阪・関西万博に向け、万博の機運醸成とともに「万博会場から地域へ」を旗印とする「万博プラス関西観光推進事業」を企画し、その推進体制として「EXPO2025関西観光推進協議会」(2府8県4政令市、関経連、関西広域連合、民間事業者・団体等で構成)を3月に設立し、基盤強化を抜本的に強化しました。

▼情報公開ページ
https://kansai.or.jp/public_announcement.html

▼2022年度事業報告書 [PDF]
https://kansai.or.jp/pdf/2022_businessReport.pdf

▼2022年度計算書 [PDF]
https://kansai.or.jp/pdf/2022_financialStatements.pdf

北米のラジオ局「さくらRADIO」様との連携プロモーションを進めます

2023年6月15日、全米で唯一の日本語インターネットラジオ局「さくらRADIO」の担当キャスターでロサンゼルスを拠点として情報発信する手島里華氏を当本部にお迎えいたしました。今回の訪関西で、ご本人自ら関西ならではの観光の魅力を実感されたとのことで、同局として、今後、大阪関西万博・関西観光をハイライトにした発信を行っていきたいとのお話をいただきました。

具体的には、同局内の情報番組「Bright Color from LA」等を中心に、2025年大阪・関西万博の旬な情報や、関西各地域の最新観光情報、鉄道航空各社・旅行各社の取り組み情報とともに、同番組専任キャスターである手島里華氏のインタビューによる、各地域や各事業者の万博に向けた具体的な取り組みを紹介する等、早速、中身を検討したいとのお考えを頂戴いたしました。

北米西海岸は、関西国際空港と直行便で繋がっており、関西観光にとっては大きなマーケットです。今後、この連携を更に具体化し、万博プラス関西観光の成功に貢献していきたいと考えております。

▼さくらRADIO https://sakuraradio.com/

2025年日本国際博覧会「International Planning Meeting 2023 Spring」において、広域観光圏“KANSAI”をPRしました

関西観光本部は、2023年6月6日にハイアットリージェンシー大阪にて開催された2025年大阪・関西万博「International Planning Meeting(国際企画会議=IPM)2023 Spring」においてガイドブック類と動画を提供、86ヵ国、5国際機関の担当者 約190名に対し、広域観光圏“KANSAI”をPRしました。

今回、関西2府8県を紹介するガイドブック「KANSAI OFFICIAL TOURIST GUIDE」および関西広域マップが参加者に配布され、また、本会議の間には、関西の主要な観光地の紹介、関西に点在する日本文化の魅力や関西での特別な文化体験の動画が放映されました。
なお、2023年秋には、公式参加国を対象とした「International Participants Meeting(国際参加国会議)」が規模を拡大して開催予定です。
今後も、大阪・関西万博の来場者はもとより、出展国関係者や国際機関の皆様にも、“KANSAI”の魅力を存分にPRし、理解を深めていただけるよう取り組んで参ります。

ガイドブック「KANSAI OFFICIAL TOURIST GUIDE」<PDF>
インバウンド向け関西観光情報発信サイト「The KANSAI Guide」
関西を紹介する動画ページ

     
写真提供:2025年日本国際博覧会協会

新規会員様のご紹介 ー 株式会社ACDー

新たに下記の企業様が賛助会員に入会されました。
以下の紹介文をいただきましたので、ぜひご一読いただきますようお願い申し上げます。

 


株式会社ACD

●代表:代表取締役社長 古居 弘道
●業種:中国市場開拓支援サービス(情報通信・サービス・物流EC)

ここにしかない中国市場トータル⽀援サービス(自社サービス×提携サービス) 越境EC・貿易事業、ミニプログラム構築事業・メディア事業(LIVE配信・動画配信)、プロモーション事業 を4つの事業の大きな柱としております。 私たちはインバウンドでもアウトバウンドでも、お客様1社1社にあった最適な中国進出を 組み合わせ600通り以上の中からご提供いたします。
~実績一例~
・全国25都道府県にミニプログラムを導入(22年度末時点)→SaaS型でミニプログラム構築を提供
・越境EC(全日空海淘・全日空海外旗艦店)を通じた販売実績及び通関システム構築 →Tmallの国際版“ Tmall global ”の清酒・焼酎カテゴリーの売上TOP20の中に12商品がランクイン)
・青山246放送部(LIVE配信)フォロワー5万人
・日本好物推薦(LIVEコマース)フォロワー7千人
・BiliBili(アニメ・特撮チャンネル) 漫応援フォロワー15万人、青柳チャンネルフォロワー60万人

●株主構成:ANAホールディングス・CX株式会社・さんいん中央テレビ・KOKUBU

<事業概要>
https://www.a-cd.co.jp/pdf/corporate_profile.pdf
<直近のプレスリリース一覧>
https://prtimes.jp/main/html/searchrlp/company_id/30513
<WeSearch紹介動画>
https://www.youtube.com/watch?v=zAX0Y3dhGXg


当会では引き続き、賛助会員を募集しております。詳しくはこちらをご覧ください。
現在加入いただいている特別・賛助会員一覧はこちら

「2023年度事業計画書」等を掲載いたしました

この度、理事会で承認されました「2023年度事業計画書」、「2023年度予算書」を掲載いたしました。

長引くコロナ禍がようやく終息してきたことを受け、訪日外国人については、本格的な受け入れ再開を行った2022年10月以降顕著な回復傾向が見えてまいりました。

また、2023~25年度を対象年度とする第4次観光立国推進基本計画では、政府の基本方針として、「持続可能な観光」、「消費額拡大」、「地方誘客促進」が掲げられ、大阪・関西万博が開催される2025年に向けて、持続可能な観光地域づくり、インバウンド回復、関係人口・交流人口の拡大に戦略的に取り組むという政府の基本的な方針が示されています。

このような状況を踏まえ、当本部の2023年度事業計画は、策定2年目となるグランドデザインを様々な事業を通じて、着実に推進してまいります。特に、万博への来場機運を醸成し、多数の旅行商品造成等により万博来場者を関西一円の地域に誘う「万博プラス関西観光推進事業」については、「EXPO2025関西観光推進協議会」の事務局として、関係者との協働の下、当本部が一丸となって取り組んでまいります。

▼情報公開ページ
https://kansai.or.jp/public_announcement.html

▼2023年度事業計画書 [PDF]
https://kansai.or.jp/pdf/2023_businessPlan.pdf

▼2023年度予算書 [PDF]
https://kansai.or.jp/pdf/2023_budget.pdf

「ベトナム訪日観光促進商談会in大阪2023」のご案内

2023年、日本とベトナムが外交関係樹立50周年を迎えます。
この節目の年に、両国の交流を一層深める様々なイベントが開催される予定です。
その一環として、ベトナムの旅行関連会社の団体が関西を訪れ、日本側のインバウンド関連事業者とビジネス商談を
するマッチングイベント(商談会)を開催いたします。
ベトナム市場からの観光客の受入れを検討しておられる関西のインバウンド関連事業者の皆さま、ぜひご参加ください!


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「ベトナム訪日観光促進商談会in大阪2023」のご案内
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■開催日時:2023年7月3日(月)13:00~18:00
■場所:グランフロント大阪北館ナレッジキャピタル3階「関西電力エナレッジ」
    (大阪市北区大深町3-1グランフロント大阪北館ナレッジキャピタル3階)
■参加者
 ・セラー側 :インバウンド観光客に対してサービスを提供している事業者、自治体、DMO(20団体を想定)
 ・バイヤー側:ベトナム訪日旅行を取り扱う旅行会社20社(予定)
■参加費:無料(1団体2名まで)
■主催:一般社団法人在日ベトナム人支援ネットワーク(VJSN)
 共催:在大阪ベトナム青年学生協会(VYSA-OSAKA)
■商談会出展の申込方法
 参加申込書をダウンロードのうえ、お申込みください。
 お申込期限:6月23日(金)まで
 ※商談会出展者は20団体を定員(上限)に募集いたしますが、上回った場合は個別にご連絡いたします
 ※「ベトナム訪日観光促進商談会in大阪2023」参加申込書は以下よりダウンロードください
 →https://kansai.or.jp/wordpress/wp-content/uploads/2023/06/event-application-form2023.07.03-1.pdf
■パンフレット
https://kansai.or.jp/wordpress/wp-content/uploads/2023/06/pamphlet2023.07.03_2.pdf

【お問い合わせ先】
 
 ベトナム日本観光促進イベント2023事務局
 
 TEL080-4145-6868 / 070-1768-1312
  ※受付時間は平日の10:0017:00とさせていただきます。
  Emailcontact@vysaosaka.org

JNTOマドリード事務所からの依頼で、スペインの旅番組「Valencians al Món」の撮影を行いました

関西観光本部では、JNTOマドリード事務所からの依頼で、スペインテレビ番組「Valencians al Món」の撮影を、2023年5月13日に行いました。
Valencians al Món(バレンシアン・アル・モン)は、Comunidad Valenciana(スペイン東部に位置する地域)出身者が暮らす世界中の国々を、レポーターが旅しながら紹介する旅番組で、年間100以上の番組が制作される高視聴率の番組です。
今回はその撮影先として京都と奈良が選ばれ、京都市内の古民家で舞妓に変身して撮影したほか、伏見稲荷大社及び東大寺では、そのレポーターが日本に住むバレンシア出身のスペイン人にインタビューするシーンや施設紹介等の撮影が行われました。
スペインで人気の伏見稲荷大社・東大寺から関西への誘客促進につながる旅番組を放送することで、視聴者へ(B2C)へのプロモーションを強化し、訪関西意欲を醸成を図りながら関西広域での旅行消費増加に取り組んでまいります。

~Greater WEST JAPANを目指して~ 関西観光本部、山陰インバウンド機構、四国ツーリズム創造機構 及び せとうち観光推進機構が連携協定を締結

2023年5月9日、広域連携DMOとして広域エリアを一体として観光促進策を行ってきた、(一財)関西観光本部、(一社)山陰インバウンド機構、(一社)四国ツーリズム創造機構及び(一社)せとうち観光推進機構の4者は、日本で初めて広域連携DMOのマルチの連携協定を締結いたしました。
歴史的、文化的な繋がりが強いこの4者が連携することで、西日本の魅力ある豊富な観光資源を活用して、これまで以上に魅力ある観光ルートの形成、テーマツーリズムの創出が促進されることが期待されます。そして、Greater WEST JAPANを目指して、連携した強力な訴求力でデスティネーションとしての西日本をアピールしてまいります。

1.協定締結団体
(一財)関西観光本部、 (一社)山陰インバウンド機構、 (一社)四国ツーリズム創造機構、 (一社)せとうち観光推進機構

2.協定締結の趣旨(資料1)
Greater WEST JAPAN(西日本広域周遊観光)を目指し、4つの広域連携DMOは世界各国から多くの旅行者の誘客を促進します。

3.連携の事業内容(資料2)
(1) 関西、中国及び四国を結ぶ広域観光を推進し、訪日外国人旅行者の流動増に貢献すること
(2) 海外に向けた観光情報の発信に関すること

4.連携協定にあたっての協力団体
関西エアポート株式会社、西日本旅客鉄道株式会社、四国旅客鉄道株式会社、西日本高速道路株式会社、公益社団法人2025年日本国際博覧会協会、公益社団法人関西経済連合会、一般社団法人中国経済連合会、四国経済連合会

<関西観光本部 理事長 松本正義 コメント>
今回の協定は、関西以西の複数の観光圏をつなぐ協定であり、このような広大なエリアをつなぐ協定は、我が国初であります。私ども関西にとっては、大阪・関西万博を前に、このような大きな連携の枠組みができたことに対し、感謝申し上げる次第です。
我が国の国際ハブ空港として開港した関西国際空港は、来年、開港30周年になります。このようなタイミングで、西日本のゲートウェイとしての関西国際空港の役割に思いを致し、その一層の活用について、「四国、山陰及びせとうち」の皆様と改めて認識を共有したことは、大変、意義があるものと考えております。
特に、大阪・関西万博が開催される2025年には、関西では神戸空港の国際チャーター便の就航や「AWAJI島博」が予定されています。
また、広島県・福山市では「第20回世界バラ会議」の開催が予定され、瀬戸内海では「瀬戸内国際芸術祭」開催の調整が行われていると聞いております。
このように、2025年は、このエリア全域で、世界とつながる様々なイベントなどが集中的に開催され、世界から注目される年となります。4者が互いに連携することで相乗効果を発揮し、これらのイベントへの来場機運を醸成し、海外からの多くの旅行者を獲得することを期待する次第であります。
私ども関西は、西日本の拠点として、「四国、山陰及びせとうち」の魅力を活かして、関西観光を発展させ、西日本への送客拠点として育てていかなければならないと考えております。そしてこのことが、このエリア全体の観光を底上げし、新しい姿に導くものと考えております。
今回の連携が、2025年を超えて、西日本のインバウンドのパイを拡大させ、西日本の観光の発展に貢献することを心より期待しております。

●リリース資料はこちら
●資料1)協定締結趣旨詳細はこちら
●資料2)4者連携協定の事業内容詳細はこちら


《ご参考》4つのDMOのご紹介

<一般財団法人関西観光本部>

【理念】私たちは「関西一円に海外旅行者が訪れ、地域が賑わい潤う姿」を目指し、地域の豊かな暮らしと、関西経済に貢献します。
2017年11月 関西(2府8県)における広域連携DMOとして登録
2022年 3月 関西ツーリズムグランドデザイン2025を策定
2023年 3月 EXPO2025関西観光推進協議会設立(事務局:関西観光本部)

<一般社団法人山陰インバウンド機構>

【戦略】多角的な誘客(ゲートウェイ戦略)の推進
2016年 4月 「山陰」が世界に通用する観光地になることを目指し、鳥取県と島根県が主導して設立
2017年10月 一般社団法人化
2017年11月 広域連携DMOとして登録

<一般社団法人四国ツーリズム創造機構>

【ビジョン】広域観光の推進による四国ブランドの確立
2009年 7月 官民一体のオール四国での観光推進組織として発足
2019年 3月 四国の広域連携DMOとして登録
2021年 3月 四国経済連合会/四国アライアンスと四国の観光ビジョン策定

<一般社団法人せとうち観光推進機構>

【ミッション】せとうちを、世界中の誰もが憧れ、また地域の誰もが誇りを持てる世界一のデスティネーションに地域とともに創り上げ、地方創生を実現します。
2013年 4月 瀬戸内を共有する7県により瀬戸内ブランド推進連合」発足
2016年 3月 上記連合を「一般社団法人せとうち観光推進機構」に発展改組
2017年11月 広域連携DMOとして登録
2023年 4月 せとうち観光戦略2023-2025の策定

イタリアのプロダクションからの依頼で、家族をターゲットにした旅番組「MammAvventura」の撮影を行いました

関西観光本部では、2018年度に招請したイタリアで30年以上続く旅番組「Donnavventura」のプロデューサーからの依頼で、家族をテーマにした「MammAvventura」の撮影を、京都府・奈良県・近畿日本鉄道の協力のもと、2023年4月11日~15日の日程で行いました。

母親・祖母2名・子供3名(11歳・9歳・3歳)が京都・奈良を旅する当番組は、家族向けの日本プログラムを意識し、イタリアから直接手配された着物・サムライ・忍者・茶道・生花・舞妓体験を中心に撮影が行われました。

宇治市では、抹茶をテーマに訪問し、抹茶を使った料理、衣装に着替えての茶摘みや玉露淹れ方体験、そして、近鉄特急を利用した奈良観光では、東大寺と奈良公園でのピクニックランチなど、地域の特性を活かした家族向けプログラムを紹介いたしました。

イタリアでは2015年に開催されたミラノ万博での日本館の印象がよく、2025年大阪・関西万博への期待も高まっております。家族をターゲットにした旅番組により、家族旅行による関西広域での旅行消費増加に取り組んでまいります。

第9回台湾大商談会を開催!台湾2都市において商談会(個別相談会)を実施しました

関西観光本部は、2023年3月6日(月)・7日(火)の日程で、第9回目となる台湾大商談会を高雄・台北2都市において開催いたしました。リアルでの開催は3年ぶりとなります。

台湾旅行業界は、昨年10月に往来再開したものの2年以上続いたコロナ禍の影響で深刻な人手不足に陥っており、また、会場についても、そもそも大きな宴会場を持つホテルが限られている中で、大規模集会の規制緩和に伴い結婚披露宴なども再開された影響で、台北では龍山寺近くの会場での開催となりました。

台湾側旅行会社にとっては、「関西を知りつくしている旅行会社が新たな観光素材の情報収集を必要としている」、また、「新たな担当者がとにかく情報を得たい」時期であったため、当初は予想以上に多くの申込みがありました。
残念ながら、人手不足のために参加申込をしていながら当日参加を断念した人が数多くいた一方で、逆に、参加できた124社171名(2都市計)はコロナ後の関西向け旅行商品造成のための情報を熱心に聞き、質問し、意見交換を行い、その満足度は高雄で96%、台北で97%という高いものになりました。

関西側は、10府県2政令市とホテル・レストラン・観光施設など観光関連事業者70団体110名が参加しましたが、実際に台湾に行って対面で商談することの重要性を実感したという感想が多く聞かれ、具体的なビジネスに結びついた観光関連事業者や誘客の手ごたえを確かに感じたという府県政令市の担当者も多くありました。

この事業は、2年間のオンライン開催を含めて9年目を迎え、台湾の旅行会社だけでなく、台湾市場の訪関西拡大を目指す自治体・観光関連事業者には商談のプラットフォームとして定着しています。
また、商談会後に訪れた、公益財団法人日本台湾交流協会の経済部観光交流組長(JNTO台北事務所長に相当)も、関西広域の自治体・観光関連事業者が一丸となって誘致活動をする当事業を評価していただいております。
関西観光本部では、今後もさらに充実した台湾向けプロモーションを実施してまいります。

©2017 一般財団法人関西観光本部